飲食店の社員がバックレて辞めるって結構ある話だけど、最小限のリスクでバックレよう

飲食店を辞めたいけど、退職のことを上司に相談するのが怖いし、今すぐに辞めて会社から離れたいと思うくらい職場が嫌という方は、社会人としてはやってはいけないとわかってはいるけど、ばっくれが頭に浮かぶことでしょう。

私もダメだと思いつつ、飲食店の社員でしたがバックレてしまいました。

この記事では、私の体験を通してバックレる前に知っておきたいリスクと、リスクを最小限におさえる方法について解説していきます。

バックレる理由は人それぞれだけど、あなたが限界に来てることは知っておこう

出来れば円満退社まではいかなくても、正式な手続きの方法で辞められるのが一番と分かってる。

しかし、退職の相談をして手続きをして退職できるまでに、1～2か月かかりますが、この記事を読んでいる方は、それまで体力的にも精神的にも待てないという方がほとんどだと思います。

私も飲食店をバックレる前に、上司に相談して退職することがいうのが一番いいと頭では分かっていましたが、日々の業務で疲れ果てて上司に言える余裕もないし、例え退職すると言っても辞めさせてくれないと分かったからです。

精神的にも限界が来ていて、会社に行くのが毎日苦しい日々でした。

私はバックレて、会社には申し訳ないと思っていますが、辞めてよかったと心の底からすっきりした気持ちでいます。

バックレる前に精神的にダメになってしまわないように、バックレることができる体力があるうちに辞めることをおすすめします。

バックレる前に、起こりうるリスクを知っておきましょう

明日からもう会社とはサヨナラだ！と言ったバックレたからと言って、仕事は行かなくて済みますが、前職とはさよならできるわけでなく、リスクもあります。

バックレた後に、もしかしたらあなた自身がまた嫌な思いをする可能性もあるので、しっかり読んで行動に進めてください。

１．退職届を出さずに退職すると、懲戒免職になってしまうことがある

退職届を出さずに、バックレてしまうと退職ではなく「懲戒免職」になってしまうことがあります。

懲戒免職になってしまうと、この先ずっと就職活動をするたびに「懲戒免職処分」がついてくるので、就職活動に悪影響を及ぼす可能性が非常に高くなります。

【労働基準法第20条】使用者は、労働者を解雇しようとする場合においては、少くとも三十日前にその予告をしなければならない。三十日前に予告をしない使用者は、三十日分以上の平均賃金を支払わなければならない。
引用：e-Gov 

多くの会社では、無断欠勤が続く場合は、時間も手間もかからないということで「自然退職」になることとが多いのですが、もしあなたの飲食店がブラック企業だった場合は、腹いせにバックレてしまった期間を無断欠勤扱いとし、懲戒解雇に持っていくことも考えられます。

バックレる前に退職届を出せば問題ないので、嫌でも退職届は提出するようにしましょう。

２．退職金や、給料が支払われないことがある

社員がバックレた場合でも、会社には給料を支払う義務があります。

そのため基本的には、退職届が受理されてからバックレるまでに働いた分だけ給料は支払われます。

しかし、退職日までに有給処理をしていない場合や、無断欠勤した分は「欠勤」扱いとなり、給与から差し引かれてしまうので注意しましょう。

退職金については社内の規定に従って通常通り支払うのが一般的ですが、 懲戒解雇処分となってしまった場合は、規定に従って退職金が減額になる可能性もあります。

何が何でも退職前に退職届を出す必要があるってわけですね

おすみ

３．バックレた後に、会社から電話がかかってきたり、自宅に来ることもある

バックレた後に、会社から電話がかかってきたり、最悪の場合は自宅に来ることもあります。

電話の場合は、安否確認の意味合いや、今後どうしたいのか「本人の意思を確認したい」という意味もあります。

また、退職手続きや私用品など処理方法についての事務手続きと言った時にも電話連絡がくることがあります。

しかし、自宅まで来るという場合は、怒られる、引き留められる目的も十分考えられます。

やっと辞められたと思っても、電話がかかってきたり、自宅に来られては精神的にやられるリスクがあります。

４．バックレた後も、雇用保険被保険者証、離職票などの書類のやり取りを行う必要がある

失業保険手続きや、新しい会社の入社手続きで必要になる雇用保険被保険者証の、ハローワークで基本手当（失業保険給付）の申請を行う際に、失業中であることを証明するために必要となる「離職票」などの書類をもらうために、会社とのやり取りが必要になってきます。

今後必要な書類なので、自宅に送ってもらうにしろ、連絡を取る必要があります。

５．最悪の場合は、損害賠償を求められることがある

もし、大規模なプロジェクトを控えていて、あなたなしではプロジェクトが成り立たない場合は、損害賠償を求められることがあります。

しかし、それ以外は飲食店の場合は、損害賠償を求められることはあまりありませんので、過度に怖がる必要はありません。

それよりも「退職届」の提出があるかないかだけで、バックレ後の精神的負担が変わってきますのでバックレていいので「退職届」だけは、提出するようにしましょう。

最小限にバックレのリスクをおさえる方法

会社は退職届がないと会社は、退職日も設定できず、「社会保険」「雇用保険」の喪失手続きなどの退職処理が進められません。

会社は社会保険料を半額負担していますので、喪失届を出さなければ会社側もずっと払い続けないといけないし、あなたも転職活動もできないので、退職届は必ず提出しましょう。

また私物を置いたままバックレることになると、会社から着払いで送ってくることがありますが、私物を見られることになりますので、バックレる前までに私物は整理しておきましょう。

精神的な負担を増やしたくない方は退職代行の検討もしましょう

このような方は、退職代行サービスを強くおすすめします。

その中でも退職代行サービスの「SARABA」は、労働組合が運営しているので違法にならず、安心して任せることができます。

電話やメールで退職代行サービスに連絡を取って代金を振り込めば、最短でその日に退職手続きを全部してくれるので、あなたが苦痛を味わうことなく、退職することができます。

退職代行を行う場合、24時間無料で対応してくれるのも心強い点。

まずは1人で悩まず、悩みや不安を打ち明けてみて、そこから転職代行サービスを利用するか決めてみるのもいいですよ。

まとめ

会社をバックレるということは決して世間では推奨されることは少ないですが、私も同じ思いをしてきたので、バックレるのは自分の身を守るためにも必要なことって理解していますので、安心してください。

ただバックレたから終わりという訳でなく、会社も手続きを進めたいので連絡を取ってくることもありますし、納得できない上司であれば引き留めにくるかもしれません。

これ以上、会社と関わりたくないと決めている方は、退職代行サービスのSARABAを利用して、退職手続きをすべてお任せして、自分の新しい道を進んでいきましょう。