飲食業

新卒で飲食店に就職したけど辞めたい!悩んでいる方のための退職方法をご紹介します

この記事では、飲食店を退職するべきか、もし辞める時はどうしたらいいかを詳しく解説します。

私も飲食業界に新卒で入った時、想像とは違っていて、このまま飲食を続けるか、辞めてしまうか毎日考えてしました。

  • 急に辞めたら会社に迷惑がかかる
  • 自分がいなくなったらお店のことが心配
  • 次の就職先がすぐ決まるが不安
  • 新卒で退職して、経歴に傷がつくかもしれない
  • もしかしたら自分の考えが甘いだけかもしれない

こんな風に悩んでいる人は、心配ご無用です。

対策と解決策はありますので、ご自身のことを一番に考えて決断してみてくださいね。

 

 

辞めた方がいいのか、このまま頑張って働くべきか問いかけてみましょう

この記事を読んでいるということは、辞めたいけどすごく悩んでいることと思います。

一度冷静になって、辞めた方がいいのか、続けるのか考えてみてください。

 

辞めない方がいい人

  • 自分で将来飲食店を開く夢を持っている人
  • 飲食の仕事が好きな人

もし、将来的に自分の店を持つために、この会社のノウハウが必要など明確な目標がある場合は、修業と思って続ける方が近道です。

また肉体的にはきついけど、お客さんと接していて元気がもらえるなど、飲食で働くメリットを感じていれば、続けていればきっと次のステップに進むことができます。

もし、仕事自体は好きだけどしばらくは飲食とは別の仕事をしたいと思っている方は、一度辞めてみるのもいい選択です。

辞めた場合でも、飲食業界は人手が不足しているので、いつでも飲食業界に戻ってくることはできますよ。

 

辞めた方がいい人

  • 精神的にも肉体的にも限界を感じている人
  • 毎日出勤するのが辛くなっている人
  • やりがいを感じられない人
  • 25歳以下の人

このような方は、ご自身のためにも将来のためにも辞めるのを強くおすすめします。

特に新卒で25才以下であれば、第二新卒という枠で、未経験でも他業種に行ける可能性は非常に高いからです。

 

外食産業の、大学卒業者の就職後3年目までの離職率は、産業全体の平均値が32.2%に比べて、50.2%で2人に1人しか3年以上続かないというデータがあるんです。

ですので、自分の考えが甘いんじゃないかなと思っている人は、決してそうではないので安心してくださいね。

かといって、職場環境を変えられるように、上司に訴えたりすると職場環境は改善できるかというと、実はそうではないんです。

 

業務の負担を改善しようと飲食業の企業に調査をしたところ、人員不足なので対策が取れない、売上や収益が悪化する恐れがあるとして、対策を取ってくれないという企業が多いんです。

データから分かるように、このまま飲食業で働いていても、給与、勤務時間、休み、職場環境など改善される可能性は低いので、辞めたいと思っているのであれば、辞めることをおすすめします。

自分の気持ちと向き合ってみて、辞めたいと思った人は、退職方法について続きを読んでください。

 

 

基本的な退職の仕方(試用期間の方も同じです)

通常の会社であれば、辞めることを伝えると、無理に引き止めたり退職を拒否されることはありません。

しかし人手不足の飲食店では、何とかして退職を引き止めようとしてくることがあります。

退職を決めてからの流れを解説していきます。

 

1.退職理由をしっかりと伝えられるように準備する

飲食店を辞める時には、ほとんどのケースで上司やオーナーから退職理由を聞かれます。

その時に「勤務時間が長すぎる」「給料が安い」などと不満やネガティブなことを言ってしまいがちですが、その場合「給料を上げるから」「休みを増やす」などと言って引き留められる可能性が高いです。

退職理由は、「やりたいことが見つかった」などポジティブな理由にして、具体的な理由を聞かれた場合も答えられるように、質問の想定まで準備しておきましょう。

上司も「その理由なら仕方がない、頑張って」と思わせることが大切です。

 

2.退職意思を直属の上司に報告する

退職を決断したら、できるだけ1か月半~2か月前に直属の上司に退職の意思を伝えます。

会社によっては、就業規則等で辞職の意思表示の期間を規定している場合があるのでチェックしておきましょう
おかず

退職を伝える時は、話を中断されないために、アイドルタイムの時間帯や店と別の場所で話すなど、しっかりと伝えられる環境がおすすめです。

報告する時には「辞めたいと思っている」などではなく、はっきり「辞めます」と伝えことが大事です。

あまりにも早く退職の意思を伝えてしまうと、「忙しいからまた改めて話そう」「この繁忙期が終わるまでは手伝ってほしい」などと濁され、退職できずズルズルと働き続けることにもなってしまいます。

 

ちなみに、民法では、期間の定めのない雇用契約を結んでいる場合、2週間前に告知すれば退職でき、退職についての会社の同意は必須ではないと定められています。

民法627条1項

当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。

引用:Wiki books

法律上だけでいえば、2週間前に報告すれば退職が可能となっていますが、円満退職したい時は、引継ぎのことなどを考えて、1か月半~2か月前に直属の上司に伝えるようにしましょう。

 

3.退職日を交渉する

退職の意思を伝え、上司やオーナーが納得したら退職日を決めていきます。

もし、次の転職先が決まっているようであれば、退職日も決めやすくなるので事前に相談しておきましょう。

もし、店長など店舗運営を任されているようであれば、後任を決めたりする時間や、引継ぎにも時間がかかってしまうかもしれません。

退職を決めたらスムーズに引継ぎを行うために、引継ぎ事項を書きだすなど準備を進めておくのがおすすめです。

引継ぎに必要な期間を明確にすることで、スムーズに退職時期の決定をすることができます。

 

4.退職願を提出する

退職する日が決まったら、会社に「退職願」を提出します。

本来ならば退職願は、退職日が決まってから提出となりますが、上司に退職意思を伝えるときでも問題ないので状況を見ながら提出しましょう。

退職理由については、「一身上の都合」で問題ありません。

 

退職願 フォーマット

退職願

私事、

一身上の都合により、来る平成○○年○月○日をもって退職致したく、ここにお願い申し上げます。

令和○○年○月○日

○○事業部 店長  山田太郎 印

○○株式会社 代表取締役○○殿

 

5.後任者に引き継ぎをしっかり行い退職する

  • 業務の流れ
  • 仕入れ、棚卸
  • シフト管理
  • 顧客に関しての引継ぎ
  • 予約サイトの管理方法
  • SNSのアカウント引継ぎ  など

引継ぎは、事前に準備しておき、後任者や店のスタッフが、ご自身のタスクをスムーズに漏れなく引き継げるようにしておきましょう。

その時に、気が緩んで本当の退職理由をうっかり伝えてしまたりすることないよう十分に気を付けてください。

 

 

明日にでも辞めたい方は

もしご自身が出勤することで、体調が悪くなってしまったり、仕事をするのが苦痛になっているのであれば、確実にストレスなく辞められる退職代行サービスを今すぐ使うのがおすすめです。

ただでさえ「やめたい」と思ってしまうほど仕事でストレスを溜め込んでしまっているのに、退職を伝えてから辞めるまでさらにストレスがかかってしまうと

体も心ももちません。

退職代行サービスは、電話やLINEで相談してご自身の希望を伝えるだけで、退職の代行をしてくれ退職が完了します。

退職に必要な書類などのやり取りの仕方も退職代行が話をつけてくれますので、不安なことも相談してくださいね。

 

退職代行を使って辞めた方のSNS上の口コミ

 

退職代行を利用している人の感想を見ていると、退職代行って自分の味方&理解者なんです。

店長という立場上、愚痴も言えず、我慢ばかりの日々だったと思いますが、ここでは理解して助けてくれる人がいるので、精神的にも安心できます。

まずは電話やLNEから相談をしてみてくださいね。

 

この記事のまとめ

新卒で入っばっかりなのに辞めたいという気持ちは、甘えではありませんので安心してください。

ご自身の体や将来のことを考えて、退職して次のステップに進んでいきましょう

 

 

 

 

 

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